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電子マネーの先駆けとなったエディ。ライバルの躍進で正念場を迎えている 

電子マネー普及の牽引役だった「エディ」に逆風が吹きつけている。
後発組のJR東日本の「スイカ」やセブン&アイ・ホールディングスの「ナナコ」が勢力を拡大し、毎月の決済件数ランキングでエディは3位に後退してしまったのだ。

加えて、エディの運営会社ビットワレットの2008年3月期決算は、サービス開始以来7期連続の赤字。積み上がった赤字が資本金を食いつぶしかねない状況に陥っており、業界内では「エディ限界説」もささやかれ始めている。  

エディは01年11月にサービスを本格スタートした。

以来、日本の電子マネーの先駆けとしてカード発行枚数や加盟店を増やし、電子マネーの普及に大きな貢献をした。  
ところが、後発組の参入で状況は一変する。

JR東のスイカは07年3月以降、首都圏の鉄道各社で使える「パスモ」やJR西日本の「イコカ」との相互利用を実現し、利便性を大幅にアップさせた。  

同年4月には、セブン&アイのナナコがサービスを開始。
コンビニエンスストアのセブンイレブンの店舗網をテコに決済件数を急激に積み上げた。
負けじとスイカ連合も追い上げを加速させ、エディはこのウズにのまれてしまった。  

昨年6月、エディの月間決済件数はナナコに抜かれてしまい、首位から2位に転落。今年1月にはスイカ連合にも追い越され、現在は3位が“定位置”となっている。

 金融業界では「今までは電子マネーといえばエディと思われてきたが、こうしたイメージも変わりつつある。加盟店獲得にも今後、影響が出るのではないか」とみられている。  
エディの運営会社ビットワレットの経営状況も芳しくない。同社が12日に公表した08年3月期決算は、売上高41億円に対して最終損益は68億円の赤字。これで7期連続の最終赤字だ。  

電子マネー事業は、手数料収入を得るための加盟店獲得や、システム開発に初期投資がかかるという事情がある。
しかし、資本金363億円の同社が黒字化のめども立たないまま、322億円の累積損失を抱えている現状は危機的ともいえる。  
ビットワレットは過去、5回の増資を繰り返して財務体質を強化してきた経緯があり、現在も「大株主にはソニーやNTTドコモなどそうそうたる企業が名前を連ねている」(社長室)と健全性の維持に自信をみせている。  

しかし、このままライバルの後塵を拝し続けるようなら、「先払い型の電子マネーの成功事例は世界的にも少ない。
スイカ連合のような『駅なら必ず使える』という分かりやすいメリットを印象づけられていないエディは、いずれ限界を迎えるのではないか」(ノンバンク幹部)との見方もある。  

ビットワレットはこの夏以降、全国8万カ所のエディ利用可能店やインターネットサイトでの支払いで、ヤマダ電機や「TSUTAYA」を展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブのポイントがたまるサービスを始めるなど、巻き返しにかかっている。

それでも赤字体質脱却に向けた明確な道筋は描けておらず、今後も厳しい経営を強いられそうだ。
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